私は、小学校低学年の頃、雑誌の「コロコロコミック」を愛読していた。
ドラえもんを筆頭に、藤子不二雄さんのマンガが大好きだったのだ。
藤子不二雄さんは、藤本弘さんと安孫子素雄さんの共同ペンネームだが、安孫子さんの描いたマンガの一つに「プロゴルファー猿」というゴルフマンガがある。これが非常にエキサイティングで面白く、それまで無関心だったゴルフというスポーツに興味をもつきっかけとなった。
このゴルフについても、ゴルフ場利用税という税金が存在する。
今回はゴルフ場利用税について観てみたい。
ゴルフ場利用税の概要
ゴルフ場利用税とは、ゴルフ場の利用に対して、利用の日ごとに定額(原則として1人1日につき、800円)により、そのゴルフ場所在の都道府県において、その利用者に課せられる道府県税である。
この税金のうち10分の7に相当する金額は、ゴルフ場所在の市町村に交付される。これをゴルフ場利用税交付金という。
このゴルフ場利用税を納付するのはゴルフ場の経営者で、利用料金と一緒に税金を受け取り、毎月分をまとめて翌月15~末日までに所在の都道府県に納付する。(自治体により異なる)
このゴルフ場利用税には非課税の規定がある。
・年齢18歳未満または70歳以上の利用者
・身体障害者による利用
・国民体育大会のゴルフ競技に参加する選手が、国民体育大会のゴルフ競技として行うゴルフ場の利用
・学校の教育活動として学生等がゴルフを行う場合
なお、ゴルフ練習場の利用は課税の対象とはならない。
ここで気になるのが、国内のプロツアーに出場する選手達の場合である。
大会によっては非課税のものもあるようだが、基本はプロ選手もゴルフ場利用税を払わないといけないのである!
ゴルフ場利用税の現状
私は、ゴルフは、マスターズなどの国際大会を視聴することはあるが、自分でプレーすることは無いし、したいと思ったこともない。
しかも、ゴルフ場の建設は環境破壊であるとすら思っていたこともあり、不要なゴルフ場は早く潰して自然に帰してほしいなと考えたものだった。
ただし、ゴルフ場のある地方自治体にとっては、自然のままでは何も生みださないので、ゴルフ場をつくって大勢の人にプレーを楽しんでもらい、税金を納めてもらった方が財政的に有意義だろう。
私の考えは、ゴルフに興味のない都会に住む者のエゴというやつだ。
日本にはゴルフ場が2,227あり(2020年3月時点)、世界3番目の多さである。(1位アメリカ14,640、2位カナダ2,265)
当然、そこからもたらされる税収も大きくなり、433億円(平成30年度)で、市町村への交付金が302憶円(同じく平成30年度)となっている。
地方自治体のなかには、人口減による税収不足に悩まされるところも多いと思われるが、そんななかにおける貴重な財源となっている。
ゴルフ場利用税の市町村交付金のランキングを見てみると・・
順位 | 自治体 | 交付金額 | 主なゴルフ場 |
1位 | 千葉県市原市 | 6.7億円 | 米原ゴルフ倶楽部 |
2位 | 兵庫県三木市 | 5.5億円 | センチュリー三木ゴルフ倶楽部 |
3位 | 兵庫県神戸市 | 3.7億円 | ロータリーゴルフ倶楽部 |
4位 | 愛知県豊田市 | 3.6億円 | キャッスルヒルカントリークラブ |
5位 | 栃木県栃木市 | 3.6億円 | 佐野ゴルフクラブ |
6位 | 滋賀県甲賀市 | 3.3億円 | タラオカントリークラブ |
7位 | 兵庫県加東市 | 3.1億円 | サンロイヤルゴルフクラブ |
8位 | 三重県津市 | 2.9億円 | いのさん農園 |
9位 | 奈良県奈良市 | 2.6億円 | 奈良名阪ゴルフクラブ |
10位 | 千葉県成田市 | 2.3億円 | スカイウェイカントリークラブ |
24位 | 神奈川県相模原市 | 1.6億円 | 相模原ゴルフクラブ |
国際大会の扱い
今年開催予定の東京オリンピックにはゴルフ競技もある。
それに向けて、東京オリンピックに出場する選手のゴルフ場利用税の免除が決まっている。
東京オリンピックだけでなく、国際的なスポーツ大会のゴルフ競技で、選手が競技・公式練習を行う際は、当面の間はゴルフ場利用税の非課税措置を講ずるとされている。
これは日本人選手のためというよりは、海外の選手に気を使った措置だと感じるのは、私の邪推だろうか。
日本は国外に妙に甘いところがある。
後記
緊急事態宣言は延長されそうである。
去年の今頃から、コロナの影響が出てきてたように記憶している。
このブログを始めたのも、コロナで家に引きこもりがちになったのがきっかけだ。
コロナウイルスは、社会に、そして自分自身にも大きな影響を与えたといえる。